エマニュエル・ンゲンダクリヨ事務局長が率いるコンピューターズ・フォー・スクールズ・ブルンジは、トゥーロ・カレッジのジャスミン・カウィン教授らと協力し、ブルンジ全18州の学校に太陽光発電システムを設置するとともに、それに付随するeラーニング・プラットフォームを構築している。
ブルンジの農村部の学校の約85%は電力を利用できず、放課後プログラムやオンライン学習、日没後の基本的な宿題支援さえも実施できない状況にある。農村部に暮らすブルンジ国民のうち約177万人が食料不安に直面しており、労働人口の80%を占める農業は、1993年から2005年にかけての内戦の影響から完全には回復していない。
プログラムの運営者たちは、安定した電力とデジタルアクセスは、より自動化が進んだ世界経済で職を得るためにブルンジの若者たちが必要とするICTリテラシーの前提条件であると主張しており、新型コロナウイルス感染症のパンデミックはこの格差を一段と見過ごせないものにしたとしている。